平成の次の元号

平成時代の次の時代がTwitterでトレンド入りしてたので、予想してみた。

ちなみに江戸時代以降の日本史は次のようになっています。

 

>明治以降の主な日本史

・明治(1868年~)・・・・・・・・・西南戦争函館戦争、萩の乱、日清戦争、日露戦争、大日本帝国憲法、廃藩置県、徴兵令、明治維新、地租改正、ノルマントン号事件、足尾銅山鉱毒事件、伊藤博文暗殺事件、石炭革命

 

・大正(1912年~)・・・・・・・大正政変、日本初のデパート、シベリア出兵、米騒動、日本初のラジオ放送、NHK設立、国際連盟成立、大正デモクラシー、関東大震災

 

・昭和(1926年~)・・・・・・・張作リン爆殺事件、昭和恐慌、満州事変五・一五事件二・二六事件日中戦争ノモンハン事件第二次世界大戦原爆投下、ポツダム宣言、サンフランシスコ講和条約、国際連合加入、日米安全保障条約、東京オリンピック、大阪万博、国鉄分割民営化、日本初のテレビ放送、高度経済成長、バブル景気、石油危機、文明における三種の神器、新幹線の開通、石油革命

 

・平成(1989年~)・・・・・・・バブル崩壊、消費税施行(3%)、阪神・淡路大震災、地下鉄サリン事件、東海村JCO臨界事故、東日本大震災、福島第一原発事故、熊本地震、リーマンショック、失われた30年、消費税増税(5%)、消費税増税(8%)、郵政民営化、派遣法の改正、日本初のインターネット、IT(情報)革命

 

・新元号(2019年~)

 

>世界史での時代区分

・19世紀(明治)、20世紀(大正・昭和・平成)、21世紀(平成・新元号)

 

 

>明治以降の主な特徴

単なる偶然でしょうけど、明治以降の日本史は戦争と平和が交互に繰り返しているようにも見えます。明治以降で起こった内乱はおそらく日米安保闘争と士族の反乱程度でしょうけど、日米安保闘争は革命や内乱と言った規模の物ではないでしょうね。

新しい時代の新体制が訪れる時に内乱が起こるようで、昭和の戦後もバブル景気が到来するまでは左翼思想と左翼による暴力事件という奴が犯罪形式で頻発していたようです。

戦争は外国との戦争を指しますが、明治以降に起こった主な戦争は日清戦争と日露戦争、日中戦争と第二次世界大戦といった具合ですね・・・・・。

まぁ、明治と昭和だけ戦争と内乱が起こって、平成と大正は文明の進化と文化の蓄積と言った具合ですね・・・・。

 

>平成時代の次の時代は平和が続くのか?

おそらく続かないんじゃないか、と思います。2ちゃんねるのオカルト板に現れた未来人は平成以降の元号を「安始」と予言した上で第三次世界大戦と南海トラフ地震を予言していきました。

しかし、現実的な発想をするのであれば、安倍晋三の名前の一文字が入っている「安」という文字を使うはずがないでしょうし、第三次世界大戦が起こる前に日本や世界で内乱が起こるのが先でしょうね。

 

>なぜ、日本で内乱が起こるのか?

平成の主な出来事を見てもらえれば分かるかと思いますが、経済や金融に関しての出来事は不幸が立て続けに起こっているんですよね。消費税の施行なんて平成元年に入ってから、平成が終わるまでに3度も増税されているし、8%まで値上げされていますからね。その状態にも関わらず、「バブル崩壊」「リーマンショック」「郵政民営化と派遣法の改正」「金融ビッグバン」と言った経済危機を4度も迎えてしまっている訳です。日本企業の利益だとか成長性とかは右肩上がりに上向いていますが、中小企業だとか若者の就職に至っては悲惨な状況が続き、格差は明治に比べて大きく二極化してしまっていますからね。

その状態で少子高齢化と女性の社会進出を維持している訳で、移民やAIの労働導入も積極的に進めている訳なので、貧困な若者や左翼思想の学生からの内乱が起こらないはずがないでしょうね。

そもそも、安倍晋三の名前の一文字が入っている「安始」の元号が使われ始める時点で一部からの猛反発が起こりそうな気もしています。

というか、安倍晋三が暗殺されるでしょうね。

世間やメディアの発表では就職率の改善と正社員不足が伝えられている訳ですが、労働における待遇は酷い企業しかない訳だし、増税や税金の項目は平成初期よりもインフレ傾向が激しい訳だし、少子高齢化と格差社会と女性の社会進出が極まっている状態の訳なので、新元号の時代になる頃には庶民の不満が爆発して内乱状態に入るんじゃないかなぁ、と思う。

まぁ、現状は人手不足の状況が続いている訳なので、今度は移民の導入が政府と経団連で全力で推し進められるでしょうね。

その結果に地方の治安は悪化し、インフラ状況は壊滅し、それらの庶民からの不満や怒りや不安は東京に一極集中する流れになるんじゃないかなぁ、と思います。

まぁ、東京オリンピックが終わった頃には建設やITの特需は終わるだろうし、それに連動して多くの産業と企業が人手不足の状態から解放されるでしょうね。

しかし、生活インフラだとか販売だとかの生活維持に必要な労働は人手不足が極まる一方なので、移民導入という形です。

東京オリンピックが終わる頃には貧困な庶民からの不満や怒りや不安が爆発して、「革命」なる物が起こるんじゃないかなぁ、とは思います。

第三次世界大戦が起こるとすれば、ヨーロッパを支配する移民勢力が政治的に台頭し始めた瞬間でしょうね。

 

 

>本当に内乱のきっかけは移民になるのか?

移民とは限りませんけどね。もしかすると、IT系の外資企業かもしれないし、AIやロボットの労働進出になるのかもしれません。

まぁ、平成以降に正社員以外を区別する非正規雇用という制度やシステムが作られた訳なので、それよりもランクの低い無職やホームレスに現役労働者が追い込まれる可能性は高いでしょうね。

それが移民になるのか、外資系企業になるのか、AIやロボットになるのかは分かりませんが。

 

 

>日本が崩壊する複数の要因

➀年金制度

多分、これが一番可能性が高い要因でしょうね。日本政府は最近になって、70歳以上でも年金の受給を選択するシステムを作る事を検討する段階に入りました。要するに上積みにするのかどうするのか、って話です。上乗せしたところで利率が発生する訳じゃないので、積み重ねた年金が少し増えるってだけの訳ですけどね。年金制度については50年以内にも崩壊するとかいう噂が出ているシステムです。まぁ、50年以内というか、半永久的には潰れないけど、ゆとり世代が貰える頃には国民年金未満の給付以下という噂も出ていますね。この制度の崩壊によって、日本政府が転覆させられる可能性は高いでしょうね。ゆとり世代が高齢者になるまでは日本政府の大規模な転落はないとかネットで噂されてたりしますが、予測は現実より早い場合が多いので、ゆとり世代が中高年になる頃には年金制度を巡って日本政府にクーデターをかける可能性は高いんじゃないかな、と思います。

 

②移民

イギリスで低賃金の移民の労働者が激増した事でホームレスの数が倍増したというニュースが先日のテレビのニュースであったと思います。先日はイギリス王室の結婚式があるので、景観の見栄えの為にホームレスを駆除するといった内容のニュースが流されていたりもしました。イギリスが今後どうなるのかは分かりませんが、ホームレスを政府が王室の名誉の為に駆除するというニュースが全世界で流れている訳なので、国際人権団体から訴訟されるのは目に見えているし、イギリス国内でも政府に対するバッシングが強まっていくでしょう。日本でも景観や衛生、治安維持の為にホームレスを強制駆除している訳ですが、そういったニュースがテレビやネットで大々的に伝えられ始めると、日本政府もイギリスと同じ状態にはなっていくでしょうね。移民は低賃金で雇えるメリットがある物の、基本的に低学歴+無教養の人間が入国してくる事になる訳なので、治安悪化は免れないでしょう。ヨーロッパには既に中国やイスラム系の移民が大量に入国している訳ですが、テロと移民のゴミ散乱でヨーロッパの景観だとか治安は台無しの状態になっています。日本でも外国人労働者を数多く雇い入れていますが、低賃金過ぎて脱走する人が居たり、工場で指や足などを切断したけど、労災だと認めてもらえていない移民なんかも現時点で発生している訳なので、近い将来には国家そのものが彼等に訴訟される可能性は高いでしょうね。

 

③ニートや非正規労働者

2000年代に小泉純一郎が総理大臣をやっていた時に派遣法が改正されて非正規労働者という雇用形態が一般的になりましたが、本来の非正規労働者はフリーランスだとかプロのフリーライターなどの非常勤の専門職を指すものでした。

まぁ、当初は工場や建設業などだけで非正規労働者の受け入れが認められていましたが、いつの間にか第三次産業やサービス業、営業にまで拡大している始末ですからね。安倍晋三は神戸での講演会で非正規労働者をバカにする内容の演説をしていたと思いますが、そういうのがテレビなどで紹介された時には安倍も自民党の支持率もガタ落ちにはなっていくでしょうね。現代は非正規労働者よりも正社員の方が人が足りない状態らしいですが、正社員の場合も低所得労働や底辺産業に限定される訳なので、低所得の労働者が増えれば増えるほど、国や企業に対するわだかまりは募っていくんじゃないでしょうかね?

まぁ、歴史は繰り返す物なので、右翼的な発想や行動が30年続いた平成が終わった後には左翼的な発想や行動ばかりの新時代に移っていくような気もするんですけどね。

国内でニートが一定数居る理由については、将来的に年金が貰えないという諦めの意味と底辺労働で働きたくないという想いが混合しているからでしょう。

国はニートなどを強制的に働かせる法整備などを密かに進めているらしいですが、それが実現して数年も経ち始めると、精神的に自立したニートという奴も生まれてくるので、そういうのが結託して企業や国家に反逆を始める可能性は高いでしょうね。

まぁ、移民、ホームレス、ニート、非正規労働者、年金の少ない高齢者などは国家に反逆する可能性は高い気もしますけどね。

日本だけで反逆が起こるのか? と言うと、ヨーロッパやアメリカも例外じゃないでしょう。

おそらく新興国以外では国家や企業に対する反逆的な行動が明るみに成り始めるとは思います。

ロボットやらAIの労働進出はよくニュースなどで語られていますが、数十年も先の話ですし、所得格差という奴は年々巨大化する一方だし、低所得者も増え続けている一方ですから。

低所得者数のボーダーラインという奴を超え始めると、国や企業に反逆を始める人や組織も現れ始めると思います。

多分、ヨーロッパでは移民勢力と現地民が直接対立するだろうし、アメリカはトランプが暗殺されて第二次南北戦争に突入するだろうし、日本は年金制度を巡って自民党や既得権益の企業連中と対立する事になりそうな気はする。

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